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新潟県についての情報


新潟県 にいがたけん
地方 中部地方、北陸地方 甲信越地方
団体コード 15000-2
ISO 3166-2 JP-15
面積 12,583.47km ※境界未定部分あり
総人口 2,396,603人 (推計人口、2008年6月1日)
人口密度 190人/km
隣接都道府県 山形県、福島県、群馬県、長野県、富山県
県の木 ユキツバキ
県の花 チューリップ
県の鳥 トキ
他のシンボル 県の草花: 雪割草(2008年3月1日指定 ) 県の歌: 県民歌
知事 泉田裕彦
新潟県庁
所在地 〒950-8570  新潟県
新潟市中央区新光町4番地1
電話番号 025-285-5511
外部リンク 新潟県庁
新潟県の位置
特記事項 :

新潟県行政区画図

■:政令指定都市 / ■:市 / ■:町・村
ウィキポータル 日本の都道府県/新潟県
■Template (■ノート ■解説) ■都道府県ポータル

新潟県(にいがたけん、英語表記:Niigata Prefecture)は、本州日本海側に位置する、日本の県の1つ。県庁所在地は新潟市(政令指定都市)。県庁の建物については新潟県庁舎を参照のこと。

目次

  • 1 概要
  • 2 地理
    • 2.1 自然公園
    • 2.2 都市公園
    • 2.3 新潟県の分類
  • 3 歴史
  • 4 人口
    • 4.1 年齢構成
  • 5 行政
    • 5.1 歴代公選知事
    • 5.2 財政
    • 5.3 議会
    • 5.4 行政区域の変遷
      • 5.4.1 県の変遷
      • 5.4.2 新潟県の成立
      • 5.4.3 郡の変遷
  • 6 経済
    • 6.1 産業
      • 6.1.1 農林水産業
      • 6.1.2 鉱工業
      • 6.1.3 サービス業
  • 7 地域
    • 7.1 県内の地域区分
    • 7.2 現在の市町村・郡
      • 7.2.1 上越地方(頸城地方)
      • 7.2.2 中越地方
      • 7.2.3 下越地方
      • 7.2.4 佐渡地方(佐渡島)
    • 7.3 地域圏
    • 7.4 平成の大合併以降、廃止した市町村・郡
      • 7.4.1 上越地方
      • 7.4.2 中越地方
      • 7.4.3 下越地方
      • 7.4.4 佐渡地方
  • 8 有形文化財建造物
  • 9 文化
    • 9.1 新潟の「潟」の字の表記について
  • 10 電力会社・JR・高速道路・ナンバープレート等
  • 11 新潟県内を題材にした作品
    • 11.1 映画・ドラマ
    • 11.2 小説
    • 11.3 楽曲
  • 12 マスコミ
    • 12.1 新聞
    • 12.2 放送局
      • 12.2.1 テレビ・AMラジオ
      • 12.2.2 FM
      • 12.2.3 コミュニティFM
      • 12.2.4 ケーブルテレビ
  • 13 スポーツクラブ
  • 14 関連項目
  • 15 外部リンク
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概要

令制国では越後国と佐渡国の全域に相当する。古代には越国の領土で、五畿七道の北陸道のうち東半分を占めている。旧国名から越佐(えっさ)と表現することもある。

県章は「新」の字を崩した物を中央上に置いて、その周りを「ガタ」を丸く図案化したもので囲んだものである。また、県章とは別にシンボルマークも制定されている。参考

面積は広く、北と西に折れ曲がっており、山や峠が多く立ち並ぶ。地理的要素の違いから、上越地方、中越地方、下越地方、佐渡地方の4地域に大きく分けられている。

2007年4月1日、新潟市が政令指定都市に指定されたため、本州日本海側初の政令指定都市がある県となった。

地理

地形図

自然公園

磐梯朝日国立公園、尾瀬国立公園、上信越高原国立公園、中部山岳国立公園 佐渡弥彦米山国定公園、越後三山只見国定公園 瀬波笹川流れ粟島県立自然公園、胎内二王子県立自然公園、阿賀野川ライン県立自然公園、五頭連峰県立自然公園、長岡東山山本山県立自然公園、奥早出粟守門県立自然公園、魚沼連峰県立自然公園、米山福浦八景県立自然公園、直峰松之山大池県立自然公園、久比岐県立自然公園、白馬山麓県立自然公園、親不知子不知県立自然公園、小佐渡県立自然公園

都市公園

国営越後丘陵公園

新潟県の分類

歴史

※ 行政区域の変遷の歴史は「#行政区域の変遷」を参照すること。

人口

1888年の統計では約166万人を擁し、日本一人口の多い道府県であった(→都道府県の人口一覧#1888年(明治21年)、[1])。この時期は、都市化が進んでおらず、日本人の9割近くが農業によって生活を成り立たせていたため、収穫高が大きい新潟県は人口涵養能力が高かった。国勢調査おいて[2]、1940年に200万人を突破し、1955年に247.3万人となったが1970年に236.1万人にまで減少した。その後増加し、1985年に247.8万人に達した。2005年の値は243.1万人で全国14位だったが、2008年6月1日の推計人口では約239.7万人と減少傾向にある。特に、進学や就職などの理由による18歳〜24歳の若年層の減少が深刻で、県では人口対策を最重要課題に掲げている。

年齢構成

年齢5歳階級別人口 2004年10月1日現在推計人口 総計 [単位 千人]

年齢 人口
0 - 4歳 画像:g30.png画像:g10.png画像:g05.png画像:g03.png 103
5 - 9 画像:g50.png画像:g03.png 114
10 - 14 画像:g50.png画像:g03.png 114
15 - 19 画像:g50.png画像:g05.png画像:g03.png 125
20 - 24 画像:g50.png画像:g10.png画像:g05.png画像:g01.png 141
25 - 29 画像:g50.png画像:g10.png画像:g05.png画像:g03.png 146
30 - 34 画像:g50.png画像:g10.png画像:g10.png画像:g03.png画像:g01.png 158
35 - 39 画像:g50.png画像:g10.png画像:g05.png画像:g03.png画像:g01.png 147
40 - 44 画像:g50.png画像:g10.png画像:g05.png画像:g01.png画像:g01.png 144
45 - 49 画像:g50.png画像:g10.png画像:g10.png画像:g03.png画像:g01.png 159
50 - 54 画像:g50.png画像:g30.png画像:g05.png画像:g03.png画像:g01.png 191
55 - 59 画像:g50.png画像:g30.png画像:g05.png 181
60 - 64 画像:g50.png画像:g10.png画像:g10.png画像:g03.png画像:g01.png 158
65 - 69 画像:g50.png画像:g10.png画像:g10.png 150
70 - 74 画像:g50.png画像:g10.png画像:g05.png画像:g03.png 145
75 - 79 画像:g50.png画像:g05.png画像:g03.png画像:g01.png 126
80歳以上 画像:g50.png画像:g10.png画像:g10.png画像:g01.png 152

年齢5歳階級別人口 2004年10月1日現在推計人口 男女別 [単位 千人]

年齢
53 画像:g10.png画像:g10.png画像:g03.png画像:g01.png 0 - 4歳 画像:r10.png画像:r10.png画像:r03.png 50
58 画像:g10.png画像:g10.png画像:g05.png画像:g01.png画像:g01.png 5 - 9 画像:r10.png画像:r10.png画像:r05.png画像:r01.png 56
59 画像:g10.png画像:g10.png画像:g05.png画像:g01.png画像:g01.png 10 - 14 画像:r10.png画像:r10.png画像:r05.png 55
64 画像:g30.png 15 - 19 画像:r10.png画像:r10.png画像:r05.png画像:r03.png 61
73 画像:g30.png画像:g03.png画像:g01.png 20 - 24 画像:r30.png画像:r01.png 68
75 画像:g30.png画像:g05.png 25 - 29 画像:r30.png画像:r03.png 71
80 画像:g30.png画像:g05.png画像:g01.png画像:g01.png 30 - 34 画像:r30.png画像:r05.png画像:r01.png 78
74 画像:g30.png画像:g03.png画像:g01.png 35 - 39 画像:r30.png画像:r03.png画像:r01.png 73
73 画像:g30.png画像:g03.png画像:g01.png 40 - 44 画像:r30.png画像:r03.png 71
81 画像:g30.png画像:g05.png画像:g03.png 45 - 49 画像:r30.png画像:r05.png画像:r01.png 78
96 画像:g30.png画像:g10.png画像:g05.png 50 - 54 画像:r30.png画像:r10.png画像:r03.png画像:r01.png 95
92 画像:g30.png画像:g10.png画像:g03.png 55 - 59 画像:r30.png画像:r10.png画像:r01.png 89
77 画像:g30.png画像:g05.png画像:g01.png 60 - 64 画像:r30.png画像:r05.png画像:r03.png 81
70 画像:g30.png画像:g01.png画像:g01.png 65 - 69 画像:r30.png画像:r05.png画像:r01.png画像:r01.png 80
65 画像:g30.png 70 - 74 画像:r30.png画像:r05.png画像:r01.png画像:r01.png 80
52 画像:g10.png画像:g10.png画像:g03.png画像:g01.png 75 - 79 画像:r30.png画像:r03.png画像:r01.png 74
47 画像:g10.png画像:g10.png画像:g01.png画像:g01.png 80歳以上 画像:r30.png画像:r10.png画像:r05.png画像:r03.png画像:r01.png 105
新潟県と全国の年齢別人口分布図(比較) 新潟県の年齢・男女別人口分布図
■紫色は新潟県 ■緑色は日本全国
■青色は男性 ■赤色は女性
総務省統計局 / 国勢調査(2005年)

行政

歴代公選知事

財政

議会

行政区域の変遷

県の変遷

括弧書きは藩府県庁所在地の現所属市町村

村上藩(村上市)、黒川藩(胎内市旧黒川村)、三日市藩(新発田市三日市)、新発田藩(新発田市)、村松藩(五泉市旧村松町)、三根山藩(新潟市旧巻町)、長岡藩(長岡市)、与板藩(長岡市旧与板町)、椎谷藩(柏崎市椎谷)、高田藩(上越市高田)、清崎藩(糸魚川市) 村上県、三日市県、黒川県、新発田県、村松県、峰岡県、新潟県、柏崎県、与板県、椎谷県、高田県、清崎県、佐渡県 新潟県の成立

現在の新潟県は、日米修好通商条約によって開港場に指定された新潟を管内に抱え、また戊辰戦争の主戦場の1つになったことから、その成立までの変遷は他府県にもまして複雑なものだった。1870年(明治3年)の新潟県(第2次)成立までの変遷は「越後府」および「柏崎県」の項を参照のこと。

1870年4月7日(明治3年旧暦3月7日)、越後国のうち新潟を含む下越2郡(蒲原郡・岩船郡)内の政府直轄地を管轄していた水原県が廃止され、県庁が新潟に移されることで新潟県(第2次)が成立した。当時、現県域には新潟県のほか、上・中越5郡(頸城郡・刈羽郡・魚沼郡・三島郡・古志郡)内の政府直轄地を管轄する柏崎県、佐渡国全域を管轄する佐渡県、および県域内に藩庁を置く10藩によって分割支配されていた。さらに、蒲原郡のうち旧会津藩領の区域は若松県の管轄下に置かれていた。

1871年8月29日(明治4年旧暦7月14日)の廃藩置県を経て、同年12月31日(旧暦11月20日)に行われた府県再編で下越2郡の旧藩5県が新潟県と、上・中越5郡の旧藩4県(長岡藩は既に柏崎県に編入されていた)が柏崎県と合併して、それぞれ新潟県(第3次)、柏崎県(第3次)となり、また佐渡県は相川県と改称された。1873年(明治6年)に柏崎県が、1876年(明治9年)に相川県がそれぞれ廃止されて相次いで新潟県に合併されて、越佐両国を新潟県が統一して管轄することとなった。

1886年(明治19年)、若松県を経て福島県の管轄となっていた蒲原郡の一部(1878年(明治11年)から東蒲原郡)が新潟県に移管されたことにより、現在の新潟県の県域が確定した。

郡の変遷

経済

産業

農林水産業

主要な産業としては農産物があげられる。米(コシヒカリ)が中心で収穫量は北海道についで第2位を誇る。特に魚沼地方で栽培されるコシヒカリは「魚沼産コシヒカリ」として、食味日本一の評価を受けるトップブランドであり、日本一の米どころであるといえる(その中でも南魚沼市旧塩沢町は最も良)。また、米に関連して米菓(煎餅、あられなど)の生産額も日本一、日本酒も兵庫県、京都府に次ぐ第3位である。

米以外では、隣の富山県ともども、チューリップの栽培が盛んである。意外なところでは、西瓜の栽培が盛んである。

漁業も盛んであり、蒲鉾等魚肉練り製品等も有力である。

鉱工業

日本で数少ない原油の生産地でもあり、これに関連してか石油ストーブ、石油ファンヒーターといった石油燃焼器具の生産が大きい。現在でも胎内市(旧中条町)沖に阿賀沖油田があり、採掘が進められている。佐渡島にはかつて金山(佐渡金山)があったが、1989年(平成元年)に閉山された。

他には金属製品の生産が多い。燕市・三条市の金属食器は国内シェアの9割を持ち、機械部品では、非鉄金属材料の加工に強みをもつ企業が多い。はさみや包丁、スパナなどの金属工具も大阪府に次ぐ2位である。北陸工業地域の中心的存在でもある。

繊維産業では、ニットの生産高が日本一。しかし、中国あたりに押され気味という。

発電では、阿賀野川流域に大規模水力発電所が立地しており、東京電力柏崎刈羽原子力発電所が、原子力発電所としては世界最大の出力を誇る。現在東北電力、中部電力が共同で操業する上越火力発電所(仮称)を建設中である。

1989年には工場立地件数で日本一になったこともある。

サービス業

積雪地帯であり、特に中越地方と上越地方の山間ではスキー場が多い。しかし90年代前半のスキーブームは過ぎ去り、新潟県中越地震の影響や豪雪による交通網への影響が懸念され、2000年代に入ってからはスキー客が急激に減少傾向にある。これを受けて閉鎖されるスキー場も見られるようになっている。

よく「新潟県人はスキーをあまりしない」と言われるが、冬季の厳しい豪雪下の生活を知る県民にとっては「雪=辛いもの」というイメージが強い。つまりスキー客の大半は滅多に銀世界に来ない首都圏などからの集客によるところも大きかったという側面がある。今後は「雪を生かした観光」を目指し、新たな観光システムを構築していくことが望まれている。

地域

県内の地域区分

現在の市町村・郡

県面積が広いということもあり、2000年の段階では実に112もの市町村があったが(北海道、長野県に次ぎ全国3位)、平成の大合併で2008年4月までに31市町村となった。

岩船郡を除く全ての郡が、1郡1町村の状態になっている。

以下の20市10郡7町4村がある。町は「ちょう」ではなくすべて「まち」と読む。

上越地方(頸城地方) 中越地方 下越地方 佐渡地方(佐渡島)

地域圏

新潟県庁によって、県内は14の広域生活圏(広域市町村圏)に区分され、広域行政単位となっていた(地図)。平成の大合併によって圏内一市となる例が出現したため、現在の広域生活圏は、9つの広域行政圏と5つの市という内訳になっている(人口は2006年7月1日の推計人口[3]。上越新幹線の駅も付記。圏内一市の場合、圏名は斜体 )。

平成の大合併以降、廃止した市町村・郡

平成以前の廃止市町村は新潟県の廃止市町村一覧を参照。

平成12年(平成の大合併前)の行政地図。
平成12年(平成の大合併前)の行政地図。
平成18年3月末の行政地図。旧市町村境を灰色で示す。
平成18年3月末の行政地図。旧市町村境を灰色で示す。
上越地方 中越地方 下越地方 佐渡地方

有形文化財建造物

重要伝統的建造物群保存地区

文化

新潟の「潟」の字の表記について

江戸時代から、地元を中心に「新(さんずい+写)」という略字(方言字)が使われていた。1981年に「潟」の字が常用漢字に採用されるまでは、道路標識などでもこの略字が使用されていた(新潟日報 「新潟=新(さんずい+写)」は本当なの?)。

また、中国語においては、「新」という表記が使われているが、新潟県庁としては「新潟」を勧めている。これは、中国語の「」は「瀉」(右上にウかんむり)の簡略化に相当し、それにより、「潟」と「瀉」では意味が変わってくるためである(新潟県国際課、中国語における「新潟」の表記について)。なお、「新潟」の北京語読みは Xīnxì で、不正確とされながら慣用となっている「新」=「新瀉」では Xīnxiè である。

電力会社・JR・高速道路・ナンバープレート等

電源周波数:ほぼ全域で50Hzだが、佐渡市の全域と糸魚川市・妙高市の一部では60Hz。 JR西日本 - 金沢支社(北陸本線・大糸線の県内全域) 新潟運輸支局(新潟ナンバー)- 県央地域(三条市・加茂市・南蒲原郡田上町)を含む下越地方と佐渡島 長岡自動車検査登録事務所(長岡ナンバー) - 県央地域を除く中越地方と上越地方

新潟県内を題材にした作品

映画・ドラマ

そのほか、にいがたロケネット参照。

小説

楽曲

マスコミ

新聞

放送局

県内にはNHKの新潟放送局がおかれているほか、民放ではTBS、フジテレビ、日本テレビ、テレビ朝日の各系列局があり、テレビ東京の系列局は存在しない(但し、上越市周辺のケーブルテレビ等でテレビ東京が視聴できるため、新潟日報・読売新聞新潟県版のラジオ・テレビ欄にはテレビ東京の番組表が掲載されている)。

また、FMラジオではJFN系列のFM-NIIGATAが県内全域をカバーするほか、五大都市圏以外では初となる独立ラジオ局のFM PORTがある。県土が広くて拠点都市が多いこともあるが、モータリゼーションが発達しているため、ラジオ(FM・cFM・AM)による訴求能力がテレビ並みに高く、ラジオ局が乱立している。

先述の通り、本県はどこの地方に属するか曖昧であるため、東北6県との共同制作番組があったり、仙台の放送局制作の番組をネット放送したりする(この2例は東北電力が営業区域内向けに提供スポンサーとなる番組である事が多い)。一方で、中部地方の放送局との共同制作番組も存在し、また、ニュースでは関東甲信越として放送されるなど様々である。尚、NHKは新潟県を関東甲信越地方としているが、国政選挙やアマチュアスポーツ等では北陸・信越ブロックに属するため、これらの報道・中継等はNHK名古屋放送局を介して北陸3県とネットすることになる。

テレビ・AMラジオ FM コミュニティFM ケーブルテレビ

スポーツクラブ

関連項目

ウィキメディア・コモンズ

外部リンク

ウィクショナリー
ウィクショナリーに新潟県の項目があります。
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